マンション売却の費用っていくら?売却費用の一覧と相場を解説

マンションを売却する際にはさまざまな費用がかかることはなんとなく予想はつきますが、実際にはどんな費用がかかるのかわからなくて不安ではありませんか?

マンションを売却できたけど思った以上に費用がかかってしまったら、せっかく売却できたのに後味の悪い取引になってしまいます。

今回はマンション売却における費用の相場を詳しく解説していきます。
この記事でわかること
  • マンションを売却する際の費用
  • マンションを売却する際の費用の相場
  • マンションを売却する際の費用の内訳
不動産一括査定サイトの仕組みとは?

不動産一括査定サイトの仕組み

  • 不動産売却を考えているなら一括査定サイトに依頼するのがおすすめ!その理由は?
  • 不動産一括査定サイトに情報を入力すれば、無料で一度に複数社の査定結果を確認できる!
  • 複数の不動産会社から査定結果が届くので、不動産がより高く売れる可能性が高まる!

マンション売却の費用にはどんなものがあるの?

住宅ローンの金利が変化する要因

マンションの費用には不動産会社へ仲介を依頼した時の手数料や登記費用、税金など多岐に渡り、さまざまな場面で費用がかかります。

その費用の一覧や概算などをご紹介いたします。

マンション売却における費用の一覧

マンション売却における費用の一覧は以下のようになります。

費用項目

費用内容と目安

仲介手数料

(売却額×3%)+6万円+消費税

登録免許税(登記費用)

・抵当権抹消費用:1,000円/1件
・売渡証明の作成:1〜2万円
※所有権移転登記:固定資産税×税率(買主負担)

繰上げ返済手数料 一括繰上げ返済による金融機関への手数料
1〜3万円(金融機関による)

印紙税(契約書などへの印紙)

1,000円〜48万円
※売却価格により異なる
※軽減税率あり(H26.4〜R4.3)
譲渡所得税 譲渡所得×税率(20もしくは39%)
※利益がでなければ0円
※所有期間によって税率は異なる
その他費用

・引っ越し代
・ハウスクリーニング
・リフォーム

マンションの売却には以上のような費用がかかり、中でも費用として大きいものが仲介手数料です。

不動産会社へマンション売却の仲介を依頼するのであれば、仲介手数料は支払わなければなりません。

 しかし、いい不動産会社へ仲介を依頼することができれば、マンションの売却価格が高くなり、結果として手元に入る利益が大きくなります。

信頼ができる不動産会社を見つけるために、不動産一括査定サイトを利用すると、インターネットを通して複数の不動産会社へ見積り査定依頼することができますので、不動産会社を比較しやすいです。

不動産会社へ支払う仲介手数料以外にも、登録免許税、譲渡所得税などの複雑な税金に関する費用や忘れがちな繰上げ返済手数料などがあります。

マンション売却費用の相場・概算

不動産投資で失敗する人の特徴

では実際にマンション売却ではどれくらいの費用がかかるのかと気になる方が多いと思います。

一般的にマンション売却にかかる費用は売却価格の5%〜7%が相場と言われております。

下の表は、売却価格5%〜7%で想定した、マンション売却にかかる費用のシミュレーション結果です。

マンション売却相場

かかる費用

500万円

25万円〜35万円

1,000万円 50万円〜70万円
2,000万円 100万円〜140万円
3,000万円 150万円〜210万円
4,000万円 200万円〜280万円

数十万円から数百万円とかかり意外と費用がかかると感じるのではないでしょうか?

首都圏のマンションの平均売却価格(2021年7~9月)は3,892万円です。
出典:http://www.reins.or.jp/pdf/trend/sf/sf_202107-09.pdf

この売却価格を参考にして、マンション売却にかかる費用を計算するとおよそ270万円となり、以下の表が内訳となります。

首都圏マンション平均価格3,892万円の時の売却費用内訳
  • 仲介手数料:135万円・・・※1
  • 譲渡所得税:114万円・・・※1、※2、※3
  • 登録免許税:2万円
  • 印紙税:1万円・・・※4
  • 繰上げ返済手数料:1万6,500円・・・※5
  • 引っ越し代:10万円
  • ハウスクリーニング代:5万円
  • 合計:268万6,500円

※首都圏のマンション売却平均価格(2021年7月〜9月)3,892万円
※1:三菱UFJ銀行シミュレーションより算出
※2:居住期間5年超〜10年未満で算出
※3:取得費用を5%として算出
※4:軽減税率後の税率で算出(国税庁 不動産売買契約書の印紙税の軽減措置
※5:三菱UFJ銀行インターネット手数料(期限前完済手数料

マンション売却には以上のような手数料が発生することが想定されます。

仲介手数料と譲渡所得税が大半を占めますが、その他にも引っ越し代、ハウスクリーニング代もかかることが想定されますので、事前に費用を把握しておきましょう。

次の章より、マンション売却に関わる上記のような費用についてより詳細に解説していきます。

マンション売却の費用|仲介手数料

不動産売却にかかる手数料やその他の費用

マンション売却を不動産会社へ依頼した際に発生する仲介手数料。マンション売却の費用において大半を占める費用です。

仲介手数料の計算は仲介手数料の上限額を求めるものになりますが、多くの不動産会社は仲介手数料の上限額を請求してきます。

では、仲介手数料の計算方法はどのように計算されているのかと言うと、2種類の方法で計算されます。

不動産会社の仲介手数料の計算方法
  • 速算式(簡易的な計算方法)
  • 法定上限額の計算方法(法律的な上限額の計算方法)

1つずつ解説加えていきます。

速算式によるマンション売却の仲介手数料の相場の求め方

income img

まずは簡易的な計算方法として、速算式での計算方法をご紹介いたします。

速算式における仲介手数料の計算方法は下記のように売却価格により変わります。

売却価格

速算式

200万円超〜400万円以下の場合 売却価格×4%+2万円+消費税
400万円超の場合 売却価格×3%+6万円+消費税

仮に相場を求めるのであれば、売却価格300万円の物件と4,000万円の物件を計算してみると以下のようになります。※消費税率10%

売却価格300万円:300万円×4%+2万円+消費税(1万4,000円) = 15万4,000円

売却価格4,000万円:4,000万円×3%+6万円+消費税(12万6,000円)= 138万6,000円

また、先程も解説をしましたが、多くの不動産会社が上限金額を請求してきますので、この金額がだいたいの相場となります。

法定上限額の計算方法によるマンション仲介手数料の相場の求め方

tax img

次に正式な計算方法である法定上限額の計算方法をご紹介いたします。法定計算式は少し複雑になり、売却金額を3つに分けていきます。

以下の表を用いながら、売却金額を「200万円以下の部分」「200万円超〜400万円以下の部分」「400万円超の部分」の3つの金額に分け、計算して合計金額を出していきます。

売却金額

計算式

200万円以下の部分 売却金額×5%+消費税
200万円超〜400万円以下の部分 売却金額×4%+消費税
400万円超の部分 売却金額×3%+消費税

仮に売却金額4,000万円の場合で計算すると以下のように計算ができます。

400万円超の部分: 3600万円×3%+消費税(10万8,000円)=118万8,000円

200万円超〜400万円以下の部分: 200万円×4%+消費税(8,000円)=8万8,000円

200万円以下の部分: 200万円×5%+消費税(1万円)=11万円

合計すると、138万6,000円となります。

より正確な仲介手数料の上限額(相場)を知りたい場合は、法定計算式を用いて計算するのも良いでしょう。

そもそもマンション売却で仲介手数料を支払わなければならないのか?

不動産売却の方法と注意点

マンション売却で不動産会社へ依頼する「仲介」とは、売主が不動産会社へ買主を見つけてもらい、無事に売買契約することを「媒介契約」で契約することです。

媒介契約書には売買契約が無事に締結できたときには、「仲介手数料」を支払うことが明記されておりますので、不動産会社へ仲介を依頼するのであれば仲介手数料はかかります。

 つまり、不動産会社へ仲介を依頼しなければ、仲介手数料は発生しません。

しかし、不動産会社と「媒介契約」を結ぶことによって、不動産売買契約時の契約書の作成・登記の手続きなど、専門的な知識を必要とする事務作業も行ってくれます。

 売買契約書には法律的な知識・不動産の知識が必要不可欠であり、買主との件関係・不動産トラブルの原因を未然に防げます。

仲介手数料とは売主と買主が無事に売買契約を交わせた時の不動産会社へ支払う成功報酬です。

自分で買主を見つけ、売買契約まで無事にやり遂げることができるのか、そうでないのかで不動産会社の仲介を依頼するのかしないのかを決めましょう。

マンション売却の費用|登録免許税(登記費用)

resident's card img

登録免許税とはいわゆる登記に関わる費用のことです。

マンション売却における登記の手続きの必要があるものとしては、買主側は「所有権移転登記」「抵当権設定登記」、売主側は「抵当権抹消登記」「住所変更登記」などの手続きが必要となります。

登記内容

買主側

・所有権移転登記
・抵当権設定登記(住宅ローンを組む場合)
売主側

・売渡証書の作成
・抵当権抹消登記
・登記名義人住所、氏名変更登記

また、所有権移転登記に必要な「売渡証書」の作成も必要です。

この登記の手続きは基本的には「司法書士」が行うことになっており、理由としては、抵当権抹消登記について、金融機関側が司法書士の申請でないと基本的には認めてくれません。

 つまり、登録免許税には司法書士の報酬費もかかるでしょう。

司法書士への依頼費を買主側、売主側でそれぞれ両者が負担していきます。

しかし特約で買主側の「所有権移転登記」の費用も売主がサービスで支払うということも可能です。

では、「抵当権抹消登記」「売渡証書」「登記名義人住所、氏名変更登記」や「所有権移転登記」がどれくらいの金額がかかるのかをみていきましょう。

マンション売却の登記費用|抵当権抹消登記

不動産投資で節税する流れ

抵当権抹消登記は売主が負担するのが一般的です。

そもそも抵当権とは、金融機関が住宅ローンを貸した際に、建てられて住宅を担保(貸したお金を返さなかった場合に住宅を返す保証のこと)としている権利のことです。

 抵当権は不動産の売買での物件の引渡しでは抹消されません。

なので、不動産の引渡し時、買主から受領する売買代金等によって住宅ローンを一括繰上げ返済しなければなりません。

この時に発生するのが抵当権抹消登記です。

抵当権抹消登記に必要になる費用は「不動産の1件あたり1,000円」と「司法書士への報酬」が発生します。

マンション売却であれば、土地、マンションでの抵当件抹消が一般的ですので2,000円、そして司法書士への報酬がおよそ1万円〜3万円がかかってきます。

司法書士への報酬が気になる方はぜひ日本司法書士連合会のHPにて報酬アンケート結果をご覧ください。

マンション売却の登記費用|売渡証書

不動産売却にかかる手数料やその他の費用

売渡証書とは、所有権の移転の登記を申請する際に移転したい理由を証明する原因証書のことです。

一般的には、売主からの依頼により司法書士が不動産売買契約書をもとに作成します。

売渡証書を作成するタイミングは売買契約日にはまだ所有権移転登記の日が確定していませんので、決済日に売渡証書を作成して売主・買主が著名し、これを登記所へ提出することで所有権移転できます。

売渡証書の作成費用はおよそ1万円〜2万円となります。これは売渡証書の作成には印紙を貼る必要がありますので、印紙税分が必要になってきます。

印紙税がどれくらいかかるのかが気になる方は国税庁のHPにてご確認ください。

マンション売却の登記費用|登記名義人住所・氏名変更登記

仲介手数料がかからない不動産の売却方法はある?

マンション売却の際、登記簿謄本に記載されている住所と住民票の住所が異なっているケースがあるでしょう。

この場合、所有権移転登記を行う前に、登記簿上の住所を住民票の住所に合わせる必要があります。

これは、これまでの所有者である売主が登記名義人と同一であることを証明するために必要です。

 不動産売却において、売主の不動産登記上の住所と現住所を一致させなければなりません。

実際の実務は、司法書士が行なってくれます。住民票が必要になってくるので、準備をしてあげましょう。

こちらも司法書士への報酬が必要となってきますので、報酬額はおよそ1万円程度となってきます。

マンション売却の登記費用|所有権移転登記

不動産投資で節税する流れ

所有権移転登記の費用は、一般的には買主が負担する費用です。

売主がサービスとして、所有権の移転を負担することもありますので参考程度に解説をいたします。

所有権移転登記の登録免許税の費用は以下の計算式によって計算できます。

 登録免許税 = 固定資産税評価額 × 税率
登録免許税の税率について
  • 相続、合併・・・0.4%
  • 遺贈、贈与・・・2%
  • 売買等・・・2%(原則税率)

所有権移転登記の手続きも司法書士がしてくれるのが一般的です。固定資産税評価額の合計が1,000万円とした時の司法書士への費用の相場が2万円〜10万円となっています。

マンション売却の費用|繰上げ返済手数料

house img

住宅ローンの残債が残っている方は抵当権を抹消するために、一括繰上げ返済する必要があります。

抵当権が残っている状態で売主へ渡してしまったら、売主が不利になってしまうのです。

住宅ローンを組んでいる金融機関によって一括繰上げ返済の手数料は変わってきてしまうでしょう。

下の表は、主な金融機関の一括繰上げ返済手数料をまとめた表になります。※税込金額

インターネット

テレビ窓口

店頭窓口

三菱UFJ銀行

16,500円 22,000円 33,000円
三井住友銀行 5,500円 11,000円 22,000円
イオン銀行 55,000円 55,000円 55,000円
SBIネット銀行

変動:無料
固定:33,000円

変動:無料
固定:33,000円
変動:無料
固定:33,000円

※三菱UFJ銀行「期限前完済手数料
※三井住友銀行「繰上返済手数料一覧
※イオン銀行「繰上返済手数料
※SBIネット銀行「繰上返済手数料

マンション売却の費用|印紙税

house age

マンション売却における、売買契約書は課税文書にあたり、売却金額応じて印紙税が適用されます。

印紙税の金額は印紙税法により定められており、国税庁HPにて金額を確認できます。

記載金額が10万円を超えるもので、平成26年4月1日〜令和2年3月31日までの間に作成される契約書は軽減税率が適用され少し金額が安くなっていますので覚えておきましょう。

契約金額

本則税率

軽減税率

10万円を超〜50万円以下

400円 200円

50万円を超〜100万円以下

1,000円 500円

100万円を超〜500万円以下

2,000円 1,000円

1千万円を超〜5千万円以下

1万円 5,000円

5千万円を超〜1億円以下

2万円 1万円

1億円を超〜5億円以下

6万円 3万円

出典:https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/inshi/7140.htm

マンション売却の費用|譲渡所得税

住宅ローンネット銀行を徹底比較【ネット銀行のデメリットを調査】

マンション売却において、最も厄介な費用は譲渡所得税です。

マンションを売却した際に利益が発生すると、「譲渡所得税」を支払わなければなりません。

譲渡所得税は、譲渡所得にかかる、所得税・住民税・復興所得税の3つを総称したものです。

マンション売却費用の譲渡所得税の算出方法

「譲渡所得」とはマンションを売却した時の売却益とも考えられ以下のように算出できます。

 「譲渡所得」=「譲渡価格」ー(「物件の購入価格」+「購入時の諸費用」)ー「売却時の諸費用」

「物件の購入価格」と「購入時の諸経費」を取得費用などと呼ばれ、「売却時の諸費用」を譲渡費用と呼びます。

「譲渡所得」に対して譲渡所得の税率をかけたものがマンション売却での費用としてかかる譲渡所得税となります。

 「譲渡所得」=譲渡所得 × 税率(20.315%もしくは39.63%)

この税率は以下のように物件の所有期間によって変わってきます。

所有期間 所得税 住民税 復特別所得税 合計
短期譲渡所得 5年以下 30% 9% 0.63% 39.63%
長期譲渡所得 5年超 15% 5% 0.315%

20.315%

所有期間の適用は、売却した年の1月1日時点が判断基準となります。

また、譲渡所得税には特別控除の税制優遇制度もあります。

まず、自己の居住のためのマンション(居住用財産)だった場合、所有期間に関係なく譲渡所得から最高3,000万円までの特別控除があります。

出典:https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/joto/3302.htm

また、自己の居住のためのマンション(居住用財産)だった場合、所有期間が10年超や、親子・夫婦など「特別の関係がある人」ではない人に売るなどのが適用できます。

この場合、「長期譲渡所得の金額6,000万円の部分について」、「6,000万円超の部分について」、軽減税率が適用されます。

長期譲渡所得の金額

税額

6,000万円以下 「長期譲渡所得の金額」+10%
6,000万円超 (「長期譲渡所得の金額」ー6,000万円)×15%+600万円

出典:https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/joto/3305.htm

3,000万円の特別控除と長期所有期間の軽減税率の適用は併用できます。

売却金額ごとの譲渡所得税の概算は以下の通りです。※三菱UFJ不動産販売シミュレーションより算出

売却金額 譲渡所得税
(5年以下)
譲渡所得税
(5年超〜10年以下)

譲渡所得税
(10年超)

3,000万円

0円 0円 0円
4,000万円 261.7万円 134.2万円 93.8万円

5,000万円

625.1万円

320.4万円

224.1万円

6,000万円

987.7万円

506.3万円

354.2万円

7,000万円

1351.1万円

692.6万円

484.5万円

出典:https://www.sumai1.com/sellers/calc/

※居住用マイホームとして概算
※3,000万円特別控除、長期所有期間の軽減税率の適用として概算
※取得費は売却価格の5%として概算

マンション売却の費用|その他諸費用

住宅ローン控除を受けるには?減税制度の13年の条件について

マンション売却において、その他にも費用が出てくる項目として以下の3つが考えられます。

マンション売却費用のその他の3つの費用
  • 引っ越し代
  • ハウスクリーニング
  • リフォーム

では順番に解説していきます。

マンション売却のその他費用|引っ越し代

居住用のマンションを売却したのであれば、引っ越し費用はかかってくるでしょう。

引っ越しの費用の相場は距離や荷物の大きさ・量、時期によって変わります。

繁忙期は2〜4月、通常期は5〜1月を目安に考えましょう。

単身者の場合と4人家族の場合とで目安の相場を作成しましたので参考にしてください。

繁忙期
(2〜4月)

通常期
(5〜1月)

単身者

5万〜12万円 4万〜10万円
4人家族 12万〜30万円 10〜24万円

マンション売却のその他費用|ハウスクリーニング代

改善方法|簡単な掃除やリフォームを行う

マンション売却に向けて、ハウスクリーニングを検討する方も多いでしょう。

ハウスクリーニングではその住宅に住んでいるか、住んでいないかで相場が変わったり、部屋の広さでもコストのかかり方が変わります。

マンションで居住してる場合の相場はおよそ26,000円〜115,000円となります。

以下の表は「おそうじ本舗」が公表しているハウスクリーニングの部屋の大きさごとの相場

部屋のタイプ

サービス価格(税込)

1K・1DK

35,200円~70,400円
1LDK・2DK 44,000円~88,000円
2LDK・3DK 59,400円~118,800円
3LDK・4DK 74,800円~149,600円
4LDK・5DK 90,200円~180,400円

出典:https://www.osoujihonpo.com/house-cleaning/pack/entirety

マンション売却のその他費用|リフォーム費用

マンション売却時には、新築の頃と同様なピカピカにするリフォームした方がいいの?と迷う方も多いでしょう。

一般的には、新築同然のリフォームする必要はないですが、故障している箇所、タバコの煙などによる壁紙の汚れなどがある場合は綺麗にしたほうがいい印象を与えるでしょう。

水回り、居室などのリフォームの相場は以下の通りです。

水回り

相場

キッチン

60〜90万円
浴室 80〜100万円
トイレ 30〜40万円
洗面 20〜30万円
居室

相場

リビング 50〜100万円
ダイニング 60〜90万円
寝室 40〜60万円
玄関 10〜20万円
フローリング 60〜90万円
マンション売却にかかる費用を解説

マンション売却の仲介手数料は下げるべきか?

仲介手数料がかからない不動産の売却方法はある?

マンション売却において、仲介手数料は意外と高くなってしまうと感じないでしょうか?

自分で買主を見つけたり、売買契約書を作成できれば、手取りは数百万円単位で増えるでしょう。

しかし、不動産売却において不動産会社への仲介を依頼せずにマンション売却などを行うことにはリスクがつきまといます。

 不動産会社へ売買契約書の作成を依頼することで、法律的な知識・不動産の知識がない方でも買主との権利関係・不動産トラブルの原因を防げます。

また、不動産会社へ依頼することにより、マンションの売却価格が上がる可能性もあります。

不動産売却では、売却価格をいかに高くして売ることができるかが大切です。

そのために、信頼できる不動産会社を見つける必要があります。不動産一括査定サイトを用いることで、複数の会社へ一括して見積り依頼できるので、簡単に比較できます。

実際にどのような、不動産一括査定サイトがあるのかわからないという方はぜひ次に紹介する、おすすめの不動産一括査定サイトを参考にしてください。

マンション売却におすすめのサービス2選

不動産売却の中でも、マンションを売りたい方におすすめのサービスを2つ紹介します。

マンションナビ

マンションなびの紹介

マンションナビのココがおすすめ
  • マンション専門の一括無料査定サイト
  • 地図をクリックすれば、その地域の相場がすぐにわかる(公式サイトのみ)
  • マンション名で査定額を検索できる(公式サイトのみ)
  • エリアごとに情報を公開していて、売り時がわかりやすい(公式サイトのみ)

マンションナビは、マンション売却専門の不動産一括無料査定サイトです。そのため、マンションを売る人に特化した便利な機能が揃っています。

例えば、トップページの検索窓からマンション名を入れるだけで、すぐにマンションの価格を見ることができ、地図の地名をクリックすれば、その地域のマンション名がずらっと表示され、相場を簡単に見ることもできます。

マンションに特化していながらも、登録社数は2500社と多く、最大で9社から査定結果も届きますので安心して利用することができます。

売りたい物件がマンションなら、便利なマンションナビの利用がおすすめです。

出典:マンションナビ公式サイト

【一都三県限定】イエシルなら中立的な相場価格を提示してくれる

IESHILの紹介

IESHILのココがおすすめ
  • 徹底して中立的な相場価格を提示
  • 約9000万件の賃貸情報や売却履歴のデータをもとに、適正価格を算出
  • 不動産仲介経験10年以上・有資格者の専任アドバイザーが無料でサポート
  • 首都圏の人気マンション価格はトップページからすぐにわかる

IESHILは、上場企業の株式会社リブセンスが運営するマンションの価格査定サイトです。上記で紹介した一般的な価格査定サイトよりも、徹底して中立的な相場価格の提示にこだわりを持っています。

実際には売れないような高い査定価格ではなく、約9000万件もの莫大な不動産賃貸、売却データをもとに、適正な売却価格を公開してくれます。

政府が提供するデータをもとに、特許を取得した算出方法から、客観的な評価額を出しているので、中立的な査定が可能になっています。

さらに中立的な価格を知った後は、元不動産営業のプロの専任アドバイザーが、売却の不安を無料でサポートしてくれます。

マンションナビとあわせての利用もおすすめです。

出典:イエシル公式サイト

【比較】おすすめ不動産一括査定サイト

SUUMO売却査定

SUUMO売却査定の紹介

SUUMO売却査定のココがおすすめ
  • 当サイト独自アンケートで人気No.1!
  • 大手リクルートグループが運営するサービス!
  • 有名なSUUMOに自物件を掲載可能!
  • 提携社数2000社以上!10社同時比較可能!
  • 完全無料!全国対応!

SUUMOはタウンワークやゼクシィ、リクナビなどで有名なリクルートグループが運営しているサービスです。

SUUMOでは、全国のエリアごとに売却事例などの情報を掲載しており、さらに不動産会社の店舗の特徴や実績、スタッフ情報も確認できます。

そのため、査定額が妥当か判断しやすく、査定額を提示した不動産会社が信頼できる会社か見極めやすいのです。

 不動産売却に不安は付き物ですが、SUUMOは事前に十分なリサーチができるので、安心安全な取引ができる仕組みになっています。

同時査定依頼可能数も6社のサイトが多いなか、SUUMOでは10社の査定額から検討することができます。

そして、SUUMOを利用して不動産契約をすると、知名度が高いSUUMOに物件の広告を掲載でき、早期の売却が期待できます。

掲載している不動産会社も幅広く、どのサイトを使うか迷ったならまずはSUUMOを利用することがおすすめです。
対象エリア 全国
提携会社数 2000社以上
同時査定依頼数 10
運営会社 株式会社リクルート

出典:SUUMO売却査定公式サイト

すまいValue(バリュー)

すまいValueの紹介

すまいValueのココがおすすめ
  • 他社にはない業界最大手6社で査定ができる
  • 年間取引数は6社合計11万件以上の実績
  • 顧客満足度96.7%
  • 大手ならではの交渉力・スピード感|売却まで平均2.7ヶ月
  • 完全無料!全国対応!

すまいValueは、業界トップ企業6社の直営による不動産一括査定サイトです。そのため提携している不動産会社も、最大一括査定数も下記の6社に限定されています。

すまいValueに登録している不動産会社
  • 小田急不動産
  • 住友不動産販売
  • 東急リバブル
  • 野村の仲介PLUS
  • 三井のリハウス
  • 三菱地所ハウスネット

他の一括査定サイトと比べると、かなり少ないと感じるかもしれませんが、上記の6社は不動産業界を牽引する最大手です。

6社の知名度は高く、11万件を超える年間の実績があります。安心して売却を任せられ、確かな営業力でスピーディーに売却が進むと考えられます。

 実際に顧客満足度も高く、96.7%以上の人が「トラブルなく安心・安全に取引できた」と答えています。

デメリットとして、査定が全て大手企業であることからも、売出中物件は都市部に集中しているようです。地方の方はSUUMOイエウールなど他の一括査定サイトもあわせて利用することをおすすめします。

大手不動産会社に任せたい方、都市部の物件を持つ方には特におすすめです。
対象エリア 全国
提携会社数
同時査定依頼数
運営会社 小田急不動産 住友不動産販売 野村の仲介
三菱地所ハウスネット 東急リバブル 三井のリハウス

出典:すまいValue公式サイト

イエウール

イエウールの紹介

イエウールのココがおすすめ
  • 全国の不動産会社1,900社以上と提携特に地方の不動産に強い 
  • 「月間ユーザー数」「提携社数」「エリアカバー率」すべてNo.1
  • 累計利用者数1,000万人以上
  • 一括査定フォームの入力はチャット方式で簡単
  • 完全無料!全国対応!

イエウールは、業界最大級の不動産一括査定サイトです。11万件を超える年間の実績しています。

対応エリアの幅が広いことが強みで、都市部はもちろん、地方に強い不動産会社も登録しています。

 むやみに登録企業を増やしているわけではなく、お客さんからクレームが多い会社は徹底的に排除しており、常にユーザーが安心できるサービスを提供しています。

デメリットとしては、大手不動産会社の登録が少ないことです。気になる方は大手に特化しているすまいvalueとあわせて利用するのがおすすめです。

他社サイトでは対応できない地方のエリアもカバーしているため、地方に物件を持つ方には特におすすめです。
対象エリア 全国
提携会社数 1900社以上
同時査定依頼数
運営会社 株式会社Speee

出典:イエウール公式サイト

住友不動産販売

住友不動産販売の紹介

住友不動産販売のおすすめポイント
  • 問い合わせから売却までマンツーマンの営業体制
  • 顧客満足度94.1%!
  • 年間購入相談件数18万件以上
  • 売却中の室内をより魅力的にするバーチャルステージング
  • 完全無料!全国対応!

住友不動産販売の特徴は、営業担当者がマンツーマンでついてくれることです。

お問い合わせ時から売却後のアフターフォローまで、一貫して担当者がついてくれるため、責任のある取引をしてくれるでしょう。そうした丁寧なサービスから、顧客満足度は94.1%となっています。

また、独自サービスのバーチャルステージングは、360°カメラで撮影したマンション室内の写真を加工するサービスです。余計なものを消して、素敵な家具を配置することで、買い手が購入後の暮らしをイメージできます。

担当者とのマンツーマンでのやり取りには安心感があります。信頼できる担当者に任せたいという方には、特におすすめです。
対象エリア 全国
提携会社数 -
同時査定依頼数 -
運営会社 住友不動産販売株式会社

出典:住友不動産販売公式サイト

人気の不動産一括査定サイトを比較紹介した記事もございますので、気になる方はこちらをご覧ください。

よくある質問

マンション売却にはどんな費用がかかりますか?
大きなものとして「仲介手数料」「譲渡所得税」などがあげられます。
他にも、「登記費用」「繰上げ返済手数料」などが考えられます。

マンション売却にかかる費用の相場を教えてください。
マンション売却価格のおよそ5〜7%程度がかかるとされています。

マンション売却において仲介手数料は支払わなければなりませんか?
不動産会社へ「仲介」を依頼しなければ支払う必要はありません。
しかし、仲介を依頼しない場合は自分自身で「売買契約書の作成」等を行う必要があります。

マンション売却における税金にはどんなものがかかりますか?
マンション売却でもし利益がでたら譲渡所得税がかかります。
利益が出なかった場合は譲渡所得税はかかりません。


その他マンション売却の費用について気をつけるべきことはありますか?
マンション売却での費用は多岐にわたります。
信頼できる不動産会社へ相談をしながらマンション売却することも検討しましょう。

まとめ|マンション売却の費用

loan img

マンション売却における費用は多岐にわたり、今まで売却をしたことのない方からしたら、いろんなところから費用がかかり困ってしまう方も多いでしょう。

事前にどんな費用がかかるのかを把握しておくことで、マンション売却の手続きの流れを知れたり、安心して不動産取引ができたり、信頼できる不動産会社を選ぶことにも繋がってきます。

ぜひ今回の記事でマンション売却での費用についてご理解いただければ幸いです。

・本記事の内容は、本記事内で紹介されている商品・サービス等を提供する企業等の意見を代表するものではありません。
・本記事の内容は、本記事内で紹介されている商品・サービス等の仕様等について何らかの保証をするものではありません。本記事で紹介しております商品・サービスの詳細につきましては、商品・サービスを提供している企業等へご確認くださいますようお願い申し上げます。
・本記事の内容は作成日または更新日現在のものです。本記事の作成日または更新日以後に、本記事で紹介している商品・サービスの内容が変更されている場合がございます。
・本記事内で紹介されている意見は個人的なものであり、記事の作成者その他の企業等の意見を代表するものではありません。
・本記事内で紹介されている意見は、意見を提供された方の使用当時のものであり、その内容および商品・サービスの仕様等についていかなる保証をするものでもありません。
おすすめの記事