不動産価格が下落する理由は?現在の不動産価格を調べる方法も紹介

投資目的で不動産を所有している方、これから所有したい方には、将来売却して収益を得たいと考えている方がいます。

しかし株やFXと同じように、価格が下がっている時に売ってしまうと、損をしてしまうでしょう。そうならないために、どういった要因で価格が下落するのかを知っておくことは大切です。

それを理解できれば、売るタイミングを見極められるでしょう。そこで今回は、不動産市場が下落する要因と、把握しておくべき下落への対策について紹介します。

価格が下落しにくい不動産の特徴についても紹介するため、ぜひ参考にしてみてください。

不動産価値の下落と関係がある要因

分析

世の中の動きや大きなニュースなどは、不動産の下落と関係がある要因です。まずはそうした要因のいくつかを、ここで紹介しましょう。

不動産価値の下落に関係があるとされる要因
  • 空き家の増加
  • 団塊世代の高齢化による売却の増加
  • 生産緑地の2022年問題
  • 外国人投資家の動き
  • 売り逃げする投資家の影響

空き家の増加

不動産価格は需要が多く、供給が少なくなれば価格が上昇するのは普通です。

この需要と供給のバランスが崩れるとき、価格は下落することが考えられます。

日本全体で空き家が増加し、供給過多の状況が加速化すると、不動産の価格は下落すると予想できるでしょう。その点を裏付ける数字として「平成30年住宅・土地統計調査結果」(総務省統計局)※があげられます。

 日本の空き家率は13.6%と、過去の調査で最も高い数字です。さらに同調査では、日本の総住宅数は 6,240万7,000戸・総世帯数は5,400 万1,000世帯となっています。

つまり1世帯当たりの住宅数は1.16戸です。日本は世帯数よりも住宅数の方が多いという状況、つまり供給過多の状況にあるのです。今後この状況がどのように変化するのか、見守る必要があるでしょう。

総務省 平成30年住宅・土地統計調査住宅及び世帯に関する基本集計 結果の概要

団塊世代の高齢化による売却の増加

高齢の男性

2025年に団塊の世代は75歳以上となります。これにより団塊世代の人による財産整理や遺産相続のため、所有していた不動産を売却する事例が増えることも予想できます。

 これも不動産価格が下落する要因となるでしょう。なぜなら市場に多くの商品が出回り売り手も増加することになるからです。

商品が多く出回ると、できるだけ安くしないと売れないという現象が起こります。これにより不動産の価格が下落するというわけです。

生産緑地の2022年問題

農地

生産緑地の2022年問題も、不動産価格の下落の要因となるとよくいわれていました。

生産緑地とは、1992年の改正生産緑地法により指定された市街化区域内の農地として、保全することを主目的とした土地のことです。

 一定の条件を満たした土地ならば、相続税の納税猶予や固定資産税などの税制優遇を受けられます。代わりとして30年間の営農義務が課せられました。

1992年に指定された生産緑地の大半は、2022年にその期限を迎えます。その時税務上の優遇措置が受けられなくなるので、市区町村に買取を申し込むでしょう。

実際は市区町村が積極的に買い取ることはないと予想されていました。多くの生産緑地が宅地化されて、土地もしくはそのうえに家やマンションが建って、不動産市場に出回ると考えられたのです。

もしそれが実現すると市場は供給過多になり、不動産価格は下落することになります。

2022年問題の影響はそれほど大きくはない

不動産価格が下落する

政府の法改正が、生産緑地の2022年問題による土地の価格が下落を抑制する効果を生み出しています。たとえば2017年の生産緑地法の改正をみてみましょう。

市区町村が「特定生産緑地」を新たに指定すると、10年間の税制優遇措置の延長ができるようになりました。さらに2018年9月1日にスタートした「都市農地賃貸借法」もあります。

 都市農地を貸借して自分で耕作して農業をしたり、事業者が市民農園を開設したりできるようになりました。

こうした法改正の動きにより、多く生産緑地が宅地化されて売りに出される、そこに家が建って売りに出されることはなくなりました。

2022年の現在、生産緑地の2022年問題の影響で、不動産価格が大幅に暴落するという事態は起こっていません。

しかし今後の動きに、引き続き注目する必要はあるでしょう。

外国人投資家の動き

投資家による分析

東京でのオリンピック開催が発表された2013年以降、中国人を中心とした外国人投資家たちが、高級マンションを購入するケースも増えました。

 この爆買いは、すでに落ち着きを見せています。実際にオリンピック開催で価格が急上昇した不動産は、開催直前になると値が上がらないピークアウトを迎えるのが一般的です。

こうなると外国人投資家は、不動産を売却し始めるので、その影響を受けて不動産価格は下がると予想できるでしょう。

こうした例からわかるように、外国人投資家の動きも、日本の不動産市場の値動きに大きな影響を及ぼします。

売り逃げする投資家の存在

さまざまな要因で不動産価格が下がるなら、その状況を察したプロの投資家は動きにでます。損失がこれ以上大きくなることを防ぐために、安くてもよいので売り切ることを優先するでしょう。

不動産価格の下落による収益の大幅な減少や、ローンの残債が払えなくなるというリスクを回避するためです。こうなると不動産市場へ、さらに安い商品が出回ることになります。

そうなれば売るためにさらに値段を下げなければならないという現象が起こり、不動産価格がさらに下落することになるわけです。

不動産価値の下落に関係があるとされるその他の要因 

変化の要因を分析する

世の中の動きや大きなニュースといった外的な要因は、不動産価格を下落させるものとなります。

しかしそれ以外にも、建物の状態や立地といった不動産自体がもつ内的な要因も不動産価格に影響を及ぼします。動産価格の下落に関係する内的要因をいくつか取り上げましょう。

不動産価値の下落に関係があるとされるその他の要因
  • 建物の築年数
  • 周辺環境
  • 災害の影響

建物の築年数

土地と建物の両方が含まれている不動産の場合、売却するときには、その両方が加味されて価格が決定されます。土地は、年数が経過しても自動的に値が下がるというわけではありません。

 しかし建物の場合は年数が経てば、外観や中の設備が劣化するので、価格が下がるのはやむを得ません。

さらにデザインが時代と合わなくなっている、安全性に問題が出てきているなどの理由で、価格が下がる場合もあるでしょう。

加えて建物には法的耐用年数が定められており、その耐用年数も不動産の価格に影響を与える要因になります。建物の構造ごとの法的耐用年数は、以下の通りです。

構造 耐用年数
木造 22年
軽鉄骨構プレハブ造(骨格材肉厚3mm以下) 19年
軽鉄骨プレハブ構造(骨格材肉厚3mmごえ4mm以下) 27年
重鉄鋼構造(骨格材肉厚4mmごえ) 34年
鉄筋コンクリート造 47年

例をあげるなら、木造の家なら耐用年数は22年になります。そのため建築してから20年以上経過している木造の家を売りに出すなら、その価格はかなり安くなると考えられるでしょう。

周辺環境

高いマンション

不動産の価格は周辺環境の変化の影響も受けます。たとえば家やマンションの近所に別の大きな建物が建設され、日当たりが悪くなったこともあるかもしれません。

他にも近隣に工場ができ騒音も発生するようになったなど変化があると、当初の見込みよりも価格を下げる必要があるでしょう。

こうした周辺環境の変化も、不動産価格が下落する要因となるのです。

災害の影響

ハザードマップで災害の影響を受けるであろうと警告されている地域の不動産は、その影響から価格が下がることも予想されます。以下が災害への警戒が必要な区域の代表例です。

主な例
  • 土砂災害特別警戒区域・土砂災害警戒区域
  • 災害危険区域
  • 津波最愛特別警戒区域・津波災害警戒区域
  • 浸水想定区域
  • 都市洪水想定区域・都市浸水想定区域
  • 急斜面地崩壊危険区域
  • 地すべり防止区域

例に挙げた区域で該当するエリアに不動産があれば、それは災害の危険性が高い土地や建物になります。価格が下がることも十分予想されます。

効果的な不動産価値の下落対策 

不動産の価値

不動産価格が下落する様子を見せたときに、どのような対策を取るべきか理解することは非常に大切です。

さらに投資向けの不動産を購入するときに、できれば価格下落の影響が少ない不動産を選ぶことも必要でしょう。

本項では、不動産価格が下落したときに取るべき対策法と、不動産を購入するときに取るべき対策法の2種類を紹介します。

被害が大きくなる前に損切りをする

価格が下がった不動産は、早めに売却して損切するのが対策法のひとつです。不動産価格が下落したときに、失敗するケースをみてみましょう。

もう一度価格が上がることを期待して、そのまま不動産を所有し続けるというものがあります。

 そうすると賃貸物件であれば入居者の減少、家賃収入の減少という問題が起こります。そのまま赤字状態が続くことも起こるかもしれません。

こうした問題を避けるために、価格が下がった不動産は早めに売却して損切りできます。ダメージが大きくならないうちに赤字を確定し、売却して得た資金を次の投資に使えるでしょう。

価格が下落した不動産を保有する、メリットとデメリットを冷静に分析しましょう。

売却する際は複数の業者を比較する

家を売る

できるだけ損をせず売却するには、適正な売却価格設定が大切です。そのために複数の不動産会社に不動産の査定を依頼し、その見積もりを比較し売却価格の相場を確認しましょう。

 適正な価格設定が大切な理由は、あまりに相場より高いと売れ残るためです。相場よりあまりにも安いと何か問題があるに違いないと判断され、売れ残る恐れもあります。

不動産の価格が下がったので、この機会にすぐに売却したいという場合も考えられます。その際は、不動産一括査定サイトを利用することで複数の不動産会社に査定を依頼するのがおすすめです。

将来的にも需要が見込める不動産に投資する

価格下落の影響を小さくするために、不動産を購入するときは、将来的にも需要が見込める不動産を選ぶことは大切です。

たとえば駅から近い・都心から近い、地価が高いといった場所にある不動産を購入します。

 入居者を集めやすく、安定した家賃収入が期待できます。家賃収入の安定はメンテナンス費用の確保に繋がるため、物件の資産価値も維持できるでしょう。

人気のあるエリアの不動産であるなら、将来的にも需要が見込めるので売却先も見つけやすく、高く売れる可能性があります。

将来的な需要を見極めるため自治体や開発会社、鉄道会社が公にしている情報を参考にできます。開発計画や鉄道路線の延伸計画から、将来的な需要を予想しましょう。

値下がりしにくい、あるいは値上がりが期待できるエリアに投資してください。

不動産投資におけるサポートを受ける

握手

不動産投資として、マンション経営やアパート経営に着手する場合ポイントがあります。物件の価値を維持するために、賃貸管理会社からのサポートを受けることも大切です。

 賃貸管理会社には、入居者集めや物件の清掃メンテナンスなどの管理業務を委託できます。

マンション経営やアパート経営でのリスクは、空室状態が続き家賃収入もゼロになることです。

賃貸管理会社によっては、空室でも一定の家賃収入を保障するサブリース契約を提供しているところがあります。サブリース契約を利用すると、空室状態が続くリスクを回避できるでしょう。

サブリース契約では家賃から手数料が引かれる、礼金や更新料がオーナーの収入にならないこともあります。

サブリース契約を選ぶ場合は、その内容をよく検討してください。

価値が下落しにくい不動産の特徴 

売りに出されている家

不動産価格の下落に対抗する手段として、価値が下落しにくい不動産を購入するのが有効です。本項では価格が下落しにくい不動産の特徴について紹介しましょう。

使いやすい間取りになっている

使いやすい間取りであれば、幅広い範囲で需要を見込めます。価格を下げることなく売却できるでしょう。自分の好みや趣味に合わせてリフォームも可能です。

しかしそうした場合、売却時に買い手がなかなかつかない状況が発生する可能性もあります。

将来的に売却することを見越して家やマンションを購入するのであれば、こうした点もよく考えましょう。

立地条件がよい

複数のマンション

立地条件がよいエリアの不動産ならば、価格下落の影響を抑えられます。たとえば子育てしやすい環境が整っている、商業施設や病院・公共施設などが近くにあるなどです。

 治安が維持されているというエリアなら、不動産の価値は下がりにくいといえるでしょう。

日本では、高齢者のみの世帯が増える可能性は濃厚です。高齢者にとって住みやすい環境が整っているエリアを探し、そこのマンションに投資することも考えられるでしょう。

交通の便がよい

交通の便が良いという点も不動産の価値に影響を及ぼします。駅から近い・都心から近い、急行電車が停車する駅の近くなどです。

 また複数の沿線が交わる乗換駅の近くにある不動産は、築年数がある程度経過してもその価値を維持できます。

特に、雨でも濡れることなく駅まで行ける駅直結型のマンションは、人気があり資産価値は高くそれほど下がることもありません。

賃貸に出したとき家賃収入が期待できるか、売却するときにそれほど価値が下がらないかを考えて不動産を探すのが効果的です。

不動産価格に影響するデータ

市場の値動き

不動産価値に影響を与える指数やデータを知っておくと、今後不動産価格が上がるのか下がるのかある程度予想できます。不動産価格に影響を及ぼすデータをいくつか紹介しましょう。

株価

不動産価格は株価に連動する傾向があります。株価が上昇すれば投資家の余力が増え、それにより不動産購入をする人が増え、結果として不動産価格が上昇します。

 不動産の売買では売りに出してから買い手に渡るまで、早くて3か月、一般的には半年程度の期間が必要です。

このように不動産は流動性が低いので、株価より遅れて不動価格は連動すると考えられています。

金利

不動産購入は一般的にローンを組んで資金を調達します。金利が下がれば不動産を購入する人が増えるのです。

不動産価格は上昇し逆に金利が上がれば、不動産を購入する人が減るので不動産価格は下落していきます。

日本は超低金利が続いていますが、将来的には金融機関が金利を上げるという予想もあるため動きに注目です。

消費者心理

家計のやりくりに悩んでいる

消費者心理も不動産価格に影響を及ぼすデータです。実際に物価の高騰や住宅ローン金利の上昇が懸念されることを受け、不動産購入に対する消費者の心理も変化しています。

その点を裏付けるデータについては、全国宅地建物取引業協会連合会と、全国宅地建物取引業保証協会が調査した「住居の居住志向及び購買等に関する意識調査」に注目です。

2021年度調査においては「買い時だと思う」が10.5%、「買い時だと思わない」が25.6%、「分からない」が63.9%でした。

 2020年度調査と⽐較すると「買い時だと思う」が6.8pt減少、「買い時だと思わない」はほぼ横ばいの0.1pt増加です。「分からない」が6.6pt増加しています。

結果からみると、買い時感が薄れているといえるでしょう。実際に買い時だと思わない理由として「不動産価値(価格)が下落しそうだったから」と、回答している方が28.8%と最も多くありました。

不動産の買い控えが深刻化すると購入需要が減るので、不動産価格は下がることになるでしょう。ただし金利上昇の傾向がみられるときは、金利が上がる前に購入しておこうという駆け込み需要が予想できます。

消費者心理だけで判断せず、株価や金利の動きなど他のデータも参考にすると総合的に売り時かどうか判断できるでしょう。

※:住居の居住志向及び購買等に関する意識調査

高く売却できる!おすすめの不動産一括査定サイト

SUUMO売却査定

SUUMO売却査定の紹介

SUUMO売却査定のココがおすすめ
  • 当サイト独自アンケートで人気No.1!
  • 大手リクルートグループが運営するサービス!
  • 有名なSUUMOに自物件を掲載可能!
  • 提携社数2000社以上!10社同時比較可能!
  • 完全無料!全国対応!

SUUMOはタウンワークやゼクシィ、リクナビなどで有名なリクルートグループが運営しているサービスです。

SUUMOでは、全国のエリアごとに売却事例などの情報を掲載しており、さらに不動産会社の店舗の特徴や実績、スタッフ情報も確認できます。

そのため、査定額が妥当か判断しやすく、査定額を提示した不動産会社が信頼できる会社か見極めやすいのです。

 不動産売却に不安は付き物ですが、SUUMOは事前に十分なリサーチができるので、安心安全な取引ができる仕組みになっています。

同時査定依頼可能数も6社のサイトが多いなか、SUUMOでは10社の査定額から検討することができます。

そして、SUUMOを利用して不動産契約をすると、知名度が高いSUUMOに物件の広告を掲載でき、早期の売却が期待できます。

掲載している不動産会社も幅広く、どのサイトを使うか迷ったならまずはSUUMOを利用することがおすすめです。
対象エリア 全国
提携会社数 2000社以上
同時査定依頼数 10
運営会社 株式会社リクルート

出典:SUUMO売却査定公式サイト

すまいValue(バリュー)

すまいValueの紹介

すまいValueのココがおすすめ
  • 他社にはない業界最大手6社で査定ができる
  • 年間取引数は6社合計12万件以上の実績※1
  • 顧客満足度96.3%※2
  • 大手ならではの交渉力・スピード感|売却まで平均2.7ヶ月
  • 完全無料!全国対応!
  • ※1 2021年度(2021年4月~2022年3月末)実績 ※2 2019年4月1日~2022年1月31日にすまいValueで媒介したお客様を対象に行ったアンケート結果。

すまいValueは、業界トップ企業6社の直営による不動産一括査定サイトです。そのため提携している不動産会社も、最大一括査定数も下記の6社に限定されています。

すまいValueに登録している不動産会社
  • 小田急不動産
  • 住友不動産販売
  • 東急リバブル
  • 野村の仲介PLUS
  • 三井のリハウス
  • 三菱地所ハウスネット

他の一括査定サイトと比べると、かなり少ないと感じるかもしれませんが、上記の6社は不動産業界を牽引する最大手です。

6社の知名度は高く、12万件を超える年間の実績があります。安心して売却を任せられ、確かな営業力でスピーディーに売却が進むと考えられます。

 実際に顧客満足度も高く、96.3%以上の人が「トラブルなく安心・安全に取引できた」と答えています。

デメリットとして、査定が全て大手企業であることからも、売出中物件は都市部に集中しているようです。地方の方はSUUMOイエウールなど他の一括査定サイトもあわせて利用することをおすすめします。

大手不動産会社に任せたい方、都市部の物件を持つ方には特におすすめです。
対象エリア 全国
提携会社数
同時査定依頼数
運営会社 小田急不動産 住友不動産販売 野村の仲介
三菱地所ハウスネット 東急リバブル 三井のリハウス

出典:すまいValue公式サイト

イエウール

イエウールの紹介

イエウールのココがおすすめ
  • 全国の不動産会社1,900社以上と提携特に地方の不動産に強い 
  • 「月間ユーザー数」「提携社数」「エリアカバー率」すべてNo.1
  • 累計利用者数1,000万人以上
  • 一括査定フォームの入力はチャット方式で簡単
  • 完全無料!全国対応!

イエウールは、業界最大級の不動産一括査定サイトです。11万件を超える年間の実績しています。

対応エリアの幅が広いことが強みで、都市部はもちろん、地方に強い不動産会社も登録しています。

 むやみに登録企業を増やしているわけではなく、お客さんからクレームが多い会社は徹底的に排除しており、常にユーザーが安心できるサービスを提供しています。

デメリットとしては、大手不動産会社の登録が少ないことです。気になる方は大手に特化しているすまいvalueとあわせて利用するのがおすすめです。

他社サイトでは対応できない地方のエリアもカバーしているため、地方に物件を持つ方には特におすすめです。
対象エリア 全国
提携会社数 1900社以上
同時査定依頼数
運営会社 株式会社Speee

出典:イエウール公式サイト

HOME4U(ホームフォーユー)

HOME4Uの紹介

HOME4Uのココがおすすめ
  • 国内初&創業20年の不動産一括査定サイト
  • 年間1400万人が利用し、査定数は累計45万件
  • 大手NTTデータグループ運営の強固なセキュリティ対策
  • 独自の審査基準で優良な不動産会社を選定
  • 完全無料!全国対応!

HOME4Uは、2001年に日本国内で初めてサービスを始めた老舗の不動産一括査定サイトです。

創業20年の間に実績があった不動産会社と提携しており、その数は1,800社以上です。大手から地域密着型の不動産まで、あなたにぴったりの不動産会社が見つかるはずです。

そして、HOME4Uといえば、大手NTTデータグループが培ってきたセキュリティ体制をフルで活用しています。そのため、個人情報の保護も安心で、依頼した不動産会社以外から連絡が来ることはありません。

一括査定で個人情報が漏れるのが怖いと考えている方には、HOME4Uが特におすすめできます。
対象エリア 全国
提携会社数 1800社以上
同時査定依頼数
運営会社 NTTデータ・スマートソーシング

出典:HOME4U公式サイト

REGuide(リガイド)

REGuideの紹介

リガイドのココがおすすめ
  • 不動産サービスに多数対応
  • 他社より多い最大10社まで同時比較可能
  • 15年の運用歴と独自審査で不動産会社800社以上を厳選
  • 不動産投資、収益物件情報の実績も豊富
  • 完全無料!全国対応!

リガイドは、2006年にSBI不動産一括査定として生まれた不動産一括査定サイトです。15年もの運用歴があり、利用者からの信頼も厚いと言えます。

他のサイトと比べても最多の10社同時査定価格比較は、嬉しい特徴です。一方、多くの会社に査定を依頼することになるため、各企業とのやりとりが多くなるかもしれません。

 ただ、独自の厳しい審査を通過した優良の不動産会社800社以上が参加しているので、会社とのやり取りで嫌な思いをすることは少ないでしょう。

不動産売却の他にも、住宅・不動産に関する多数のサービスに対応しており、特に収益物件の査定実績が豊富です。

REGuideが対応している他サービス
  • 不動産投資
  • 収益物件情報
  • 不動産査定
  • 賃料査定
  • リフォーム
  • 不動産ローン

不動産を売却する以外にも関心がある方には、REGuideは特におすすめです。
対象エリア 全国
提携会社数 800社以上
同時査定依頼数 10
運営会社 株式会社ウェイブダッシュ

出典:リガイド公式サイト

LIFULL HOME'S(ライフルホームズ)

LIFULL HOME'Sのココがおすすめ
  • 提携不動産会社が全国に3390社で最多!
  • 地方に強い不動産会社が多数登録!
  • サービス利用者数736万人以上(2021年1月時点)
  • 担当者の顔写真や強みが一目でわかるアイコンなど不動産会社の情報が充実
  • 完全無料!全国対応!

ライフルホームズは、東証一部上場企業のLIFULLが運営する不動産無料一括査定サイトです。

提携不動産会社数が3000社を超え、当サイトで紹介する一括査定サイトの中では最も多い登録数となっています。

それでも、各不動産会社の特徴が分かる資料が豊富に揃っているのがライフルホームズの特徴です。担当者の顔写真まで掲載し、顧客に合った不動産会社が見つかる仕組みを整えています。

また、個人情報を入力しても、厳しい基準のセキュリティ認証を受けているので、個人情報漏洩の心配も必要ありません。

なるべくたくさんの不動産会社から選びたいという方は、ライフルホームズ一択ですね。
対象エリア 全国
提携会社数 3400社以上
同時査定依頼数 10
運営会社 株式会社LIFUL

出典:ライフルホームズ公式サイト

イエイ

イエイ

イエイのおすすめポイント
  • 他社にない営業電話の断り代行サービス
  • 大手から地方まで提携1,700社以上
  • 利用者数は累計400万人以上
  • 今なら売却した方限定で最大10万円分のAmazonギフトカードをプレゼント!
  • 完全無料!全国対応!

イエイは、大手企業から地元密着型まで提携社数1,700社以上を誇る不動産一括査定サイトです。

不動産一括査定サイトの運営歴は10年と長く、査定実績は豊富専門知識を持った優秀なスタッフが常駐し、中立的な立場から困ったことの相談に乗ってくれます。

他社にはないサービスとして、お断り代行というものがあります。これは、不動産会社と媒介契約を結ぶ前であれば、あなたの代わりに断りの連絡をいれてくれるというものです。

なんと、イエイで掲載していない不動産仲介会社への断りの連絡まで対応してくれるそうです。

断りの連絡って、なかなかしづらいものですよね。代わりに連絡を入れてくれるなんて、ありがたいサービスです。

また、2022年4月末までにイエイで査定依頼を出して売却した方に最大10万円のAmazonギフトカードが貰えるキャンペーンを行っております!

詳しくは公式ページをご覧ください。売却を前向きに考えていたら、ぜひイエイで査定してみましょう。

不動産会社との連絡で神経を使いたくない方はイエイの利用がおすすめです。
対象エリア 全国
提携会社数 1700社以上
同時査定依頼数
運営会社 セカイエ株式会社

出典:イエイ公式サイト

リビンマッチ

リビンマッチの紹介

リビンマッチのココがおすすめ
  • 買取査定、リースバック、土地活用など売却以外の選択肢も可能
  • 入力がチャット風で簡単!
  • 15年の運営実績
  • 年間12万件の査定依頼・資料請求がある
  • 完全無料!全国対応!

リビンマッチは、東証マザーズ上場企業のリビン・テクノロジーズ株式会社が運営する不動産一括査定サイトです。年間12万件もの査定依頼、資料請求があり、お客さんからの信用も厚いです。

リビンマッチは実績はもちろんですが、査定までの入力事項がとても簡単であることが魅力です。情報の入力がチャット風で、45秒であっという間に依頼が完了します。リースバックの相談

また、買取リースバックの相談や、リースバックの相談賃料査定などのサービスも充実しているので、売却以外の選択肢にも対応できます。

不動産売却以外の選択肢も検討したい方には、リビンマッチは特におすすめです。
対象エリア 全国
提携会社数 1700社以上
同時査定依頼数
運営会社 リビン・テクノロジーズ株式会社

出典:リビンマッチ公式サイト

住友不動産販売

住友不動産販売の紹介

住友不動産販売のおすすめポイント
  • 問い合わせから売却までマンツーマンの営業体制
  • 顧客満足度94.1%!
  • 年間購入相談件数18万件以上
  • 売却中の室内をより魅力的にするバーチャルステージング
  • 完全無料!全国対応!

住友不動産販売の特徴は、営業担当者がマンツーマンでついてくれることです。

お問い合わせ時から売却後のアフターフォローまで、一貫して担当者がついてくれるため、責任のある取引をしてくれるでしょう。そうした丁寧なサービスから、顧客満足度は94.1%となっています。

また、独自サービスのバーチャルステージングは、360°カメラで撮影したマンション室内の写真を加工するサービスです。余計なものを消して、素敵な家具を配置することで、買い手が購入後の暮らしをイメージできます。

担当者とのマンツーマンでのやり取りには安心感があります。信頼できる担当者に任せたいという方には、特におすすめです。
対象エリア 全国
提携会社数 -
同時査定依頼数 -
運営会社 住友不動産販売株式会社

出典:住友不動産販売公式サイト

まとめ

この記事では不動産価格が下落する外的な要因と内的な要因について紹介しました。外的な要因で不動産の価値が下がることは、防ぐのが難しいものです。

人気のあるエリア・交通の便に優れているエリアにある不動産の購入が一つのポイントです。また、物件の維持管理を賃貸管理会社に委託するといった方法で、不動産の価値を維持できます。

売却する際は、複数の不動産会社に査定を依頼しましょう。信頼できる不動産会社に売買仲介を依頼する方法を取ると、高値での売却も期待できます。

賃貸に出したときに安定した家賃収入が見込める、売却するときも資産価値がそれほど下がらない物件を選んでみてください。
・本記事の内容は、本記事内で紹介されている商品・サービス等を提供する企業等の意見を代表するものではありません。
・本記事の内容は、本記事内で紹介されている商品・サービス等の仕様等について何らかの保証をするものではありません。本記事で紹介しております商品・サービスの詳細につきましては、商品・サービスを提供している企業等へご確認くださいますようお願い申し上げます。
・本記事の内容は作成日または更新日現在のものです。本記事の作成日または更新日以後に、本記事で紹介している商品・サービスの内容が変更されている場合がございます。
・本記事内で紹介されている意見は個人的なものであり、記事の作成者その他の企業等の意見を代表するものではありません。
・本記事内で紹介されている意見は、意見を提供された方の使用当時のものであり、その内容および商品・サービスの仕様等についていかなる保証をするものでもありません。
おすすめの記事